転職活動にかかる期間についてのポイント|シチュエーション別の進め方も解説

初回公開日:2021年06月30日

更新日:2021年06月30日

記載されている内容は2021年06月30日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。

また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

コロナ渦で転職を検討されている方もいらっしゃるかもしれません。この記事では現在転職を考えている方に役立つに、転職活動期間におけるポイントや年代別での転職のコツについて記載しています。今は転職をお考えではない方にも有用な情報ですので興味のある方ご覧ください。

転職活動にかかる期間についてのポイント|シチュエーション別の進め方も解説

転職活動期間中にとるべき行動の流れ

コロナ禍で仕事の進め方が変わったり、給与が変わってしまい、中には転職について考え始めた方もいらっしゃることでしょう。

他にも昨今のグローバル化で、日本国内にとどまらず海外への進出や、国内であっても外資系企業やまったく違う職種、業種への転向や、派遣社員から正社員になりたいといった希望を持ち色々と勉強進めている方など、転職を考えるきっかけは様々です。

その転職活動を初めて行う方の中には、どのような行動をとるべきか分からない方もいらっしゃるでしょう。中には何をすればいいのか分からず、転職をあきらめてしまう人もいらっしゃるかもしれません。

転職活動にはいくつかのとるべき行動があり、知っておくことで転職活動をスムーズに進められることに繋がります。では実際にどのようなとるべき行動があり、そのポイントが何かを紹介いたします。

転職活動にかかる期間についてのポイント5つ

転職活動ではステップに沿って、ある程度の期間で区切って進めていくことが望ましいでしょう。この期間があまりに間延びしてしまうと結局時間的余裕がなくなってしまったり、逆に短いと準備が不十分で書類不備や面接がうまくいかないということもあり得ます。

この転職活動にかかる期間について、5つのポイントに分けて見ていきましょう。

1:転職活動にかかる平均的な期間とは

一般的に転職活動では、転職準備として、「自己分析」「情報収集」「書類作成」を行っていきます。希望の求人が見つかったら「応募」して「面接」、そして在職中の場合は「退職交渉、引き継ぎ、退職」と進むのが基本です。

希望職種などにもよりますが、これら転職活動にかける平均的な期間は「3ヶ月から半年程度」と言われています。

計画的に転職活動を進めるためにも、この平均期間は意識しておくとよいでしょう。転職活動の長期化や期間があくと、やる気の低下や時間のやりくりに疲弊することにつながります。限られた時間を有効に利用しましょう。

2:転職準備~書類作成までにかかる期間

先述したように転職準備としてのステップは、将来どこで何をしていたいのか、という「自己分析」から始め、次に業界や仕事・企業に関する「情報収集」を行い、応募先が定まったところで履歴書・職務経歴書という「書類作成」を行っていきます。

この転職準備~書類作成までは約2週間の期間で進めるのが一般的な目安となります。

3:求人応募~面接までにかかる期間

準備が整ったら次は実際にアクションを起こしていきます。条件に合った応募先として定まった企業に対して「応募」を行い、書類選考がクリアできたら「面接」を受けます。

この「応募」と「面接」期間では、約2ヶ月を目安としておくとよいでしょう。

4:内定や退職にかかる期間

面接を受け、晴れて内定獲得となってもそれで終わりではありません。企業に対して入社意思の伝達と、在職中の方は「退職交渉・手続き、引き継ぎ、退職」が残っています。最後まで気を抜かずに退職まで進めていきましょう。

内定獲得から「退職交渉、引き継ぎ、退職」までの期間は約1ヶ月半が一般的です。

5:年代によって転職期間に違いがある

先述した転職期間は平均的な期間となりますが、希望職種はもちろん、年代によっても転職期間に違いがあります。

傾向としては年代が上がるごとに転職活動の期間が長くなります。理由としては、企業から求められるスキルや能力が変化してくるからです。

20代の転職であれば企業が求めるのは基本的にポテンシャルであり、将来性を見越しての採用となる為、未経験でも採用するケースが多く、転職先が見つかりやすいということになります。

30代~40代後半では即戦力の人材が求められる為、企業が求める条件と合致しないことが増え、転職活動が難しくなりその分期間も長くなります。

また管理職クラスの50代以降は、そのポストも必然的に少なくなり、更に転職活動に時間が掛かるといえるでしょう。

転職活動にかかる期間が延びる理由4つ

平均的な転職活動期間は先述の通り示しましたが、うまく進まず、転職活動期間が延びてしまうケースも多々あります。

その期間が延びる理由は何なのか、4つのポイント別に説明します。

1:在職中での面接日程の調整

在職中の方にとって大きな壁となるのは、面接日程の調整です。情報収集や書類作成は就業後や休日に行うことが出来ますが、企業の面接は基本的にビジネスアワー(9~18時スタート)で行われることが多いです。

その為、在職中の方は現職の業務に追われ、また、なかなか休みを取りづらかったりする場合は、面接日程の調整に苦慮し、結果的に転職活動の期間が延びてしまうでしょう。

基本的な考え方として、面接の日程調整は取引先とアポイントメントを取る際と同様に、企業から提示された日時で都合がつかない場合は、自分の都合のいい日時をいくつか挙げて物事が前に進みやすくなるよう配慮と工夫をするなど、企業に任せっきりにしない姿勢が大切です。

2:応募の仕方が悪い

応募から選考結果が出るまでは時間がかかります。その為、応募する企業を絞りすぎて1社応募し落ちたら次に応募、という方法で進めてしまうと、内定が得られなかった場合にはズルズルと転職活動期間が延びてしまう可能性があります。

応募から1次、2次と、複数回の面接になった場合で最終選考で不合格だった場合にはまた一からやり直しとなり、かなりの時間を要することとなります。

こうした時間のロスを防ぐ為、ある程度まとめて複数社に応募することで、1社ずつ応募するよりも転職活動期間を短縮できます。また、複数社に応募することで並行して選考が進む為、面接での疑問点を明らかにしながら企業の比較検討が出来るというメリットもあります。

3:退職交渉の仕方が悪い

無事に内定を獲得した後も、退職までに時間がかかってしまう場合があります。よくあるケースは退職交渉に時間が掛かってしまうというものです。

現職場に引き止められ、お世話になったことも確かなので中々退職に踏み切れなかったり、また引継ぎの為に長い時間が取られたりすることもあります。円満に退職し転職先の企業に入社する為にも、現職場に退職の意志が固いことをしっかりと伝えましょう。

他にも退職手続きでは、退職願の提出期限が就業規則に定められています。一般的には、退職日の2週間~1か月前までの提出とするところがほとんどですが、会社によってはもっとかかるケースもあり得ます。

転職先への入社に影響が出てしまう恐れがあるので、事前に確認しておく必要があります。

4:面接の結果が企業によっては長引く

企業によっては面接の結果が出るまでに時間がかかるケースもあります。1週間~10日以内に選考結果の連絡がある事が多いですが、企業の都合によってはこの期間も前後すると考えていた方がよいでしょう。

結果の連絡が長引く要因としては、企業側で採用するかどうか社内調整に時間が掛かっていたり、また他の応募者が予想以上に多く選考期間が長くなる場合等です。

他の企業の内定に対して回答する期限がある場合や、連絡が来ないと不安になる事もあるので、あらかじめ選考期間や面接結果が届く期間の目安を聞いておいたほうがよいでしょう。

【シチュエーション別】転職活動期間中の進め方

在職のまま進めるのか、時間的余裕を持つためにも現職を辞めてから転職活動を行うのか悩むことでしょう。それぞれシチュエーションに合った進め方を知っておけば心に余裕をもって進められます。

ここからはシチュエーション別でどのように転職活動を進めていけばよいのか見ていきましょう。

在職しながら転職活動を始める場合の進め方

在職しながら転職活動を進める場合は、多くのケースで労働時間との兼ね合いで時間的制約がネックになることが考えられます。この場合、効率的に転職活動を進める必要があるのでどのような方法があるのか見ていきましょう。

転職活動はコンサルタントと一緒に行う

転職コンサルタントは、転職を希望している方と採用を考えている企業の間に立ち、求人情報を紹介し転職活動をサポートしていく人を指します。また今後のキャリア形成について長い目でのアドバイスをしてくれる有資格の専門職です。

コンサルタントと転職活動を進める場合、先述した転職活動のステップの多くの面にてサポートを受けることが出来ます。

転職理由、希望条件や職種、経験やスキル等のヒヤリングを行った後、求職者に合った求人の紹介や、各種書類作成のサポート、企業への応募から面接のスケジュール調整等、多岐に渡ってサポートを受けられるので在職しながら転職活動を進める方にとっては、大変有用なサービスです。

応募は転職エージェントと求人サイトを併用する

転職エージェントは、先述した転職コンサルタントと比べると得られるサポートが多少簡素化されます。

なぜかというと転職エージェントの場合は、採用が決まった後、企業側から報酬を受け取る構造の為、どうしても受けられるサポートはシステム化され、求職者一人一人にあったサポートまではいかないためです。

しかしながら、それでも受けられるサポートは大変有用です。

大手の求人サイトが運営し、転職エージェントのサービスも受けられる場合は、自身でも求人を探しつつ、エージェントが同時並行で求人の紹介をしてくれるとなると効率が良い為、有利に転職活動を進められると言えるでしょう。

辞めてから転職活動を始める場合の進め方4つ

辞めてから転職活動する場合でのメリットは、やはり時間的余裕です。準備に専念することが出来ますし、面接等の選考スケジュールも調整しやすく、急募求人で企業が直ぐ入社できる人材を採用したいとのことであれば、選考で有利に立てる場合もあります。

逆にデメリットもあり、経済的問題で余裕がなくなり焦りが大きくなることや、ブランクが長くなってしまうと選考で不利になるケースが考えられます。こういうことが減らせるよう退職後に転職活動を始める場合の進め方4つを見ていきましょう。

1:自己分析を行う

先ず一つ目としては、しっかり自己分析を行うことが大切です。

自意識に向き合ってみて、これから何をしていきたいのかじっくり考えてみましょう。この自己分析によって導き出す、自身の強みを活かせる仕事内容、という観点を仕事探しに加えてみると今後の活躍の可能性や満足度は高まっていくでしょう。

自己分析のステップとしては、最初にキャリアの棚卸を行いましょう。これまで職場をはじめ学校やその他の場で学んで得られた知識をすべて書き出してみましょう。時系列で会社や部署、業務内容などを基に具体的に書き出してみます。

例えばエンジニア・プログラマー等であれば、成果物・アウトプットしてきたものを具体的に書き出してみて、そこから、苦労したことや学んだこと、褒められたことや表彰されたことなど、範囲を広げて今までのキャリアを見つめなおします。

ここから、面接等で、企業の面接官に自身のキャリアをどうやって伝えるか、言語化しストーリーやエピソードを交えて説明できるように整理します。

2:期間を決めて情報収集を実施する

自己分析がまとまったら、次に期間を決めて情報収集を行っていきます。

情報収集にも色々な方法があり、先述した転職コンサルタントやリクルートエージェント、他には求人サイト、人材紹介会社やそれらスマホアプリ、他にもハローワーク等、在職中の方と比べて時間的余裕があるので、できるだけ多くのサービスを利用してみるとよいでしょう。

どれくらいの情報が得られるかは各社サイトやサービスでそれぞれなので、ひとまず利用してみるのはいかがでしょうか。

3:引き継ぎ資料があればまとめる

在職中の方もそうですが、退職時には引継ぎ資料があればしっかりまとめて後任の方に引継ぎましょう。

上司と相談の上、担当業務・業務内容をリストアップし、いつからいつまでの間に引継ぎを行うかスケジュールに則って後任の方へ丁寧に説明を行います。

営業職等お客様に接する方、また人事や経理等、社内的に繋がりをもつ必要がある職種の方なども、顧客リストや、担当者リスト等も合わせてまとめておいた方がよいでしょう。離職後に質問等がなるべく来ないようにクリアに出来ることはしっかり対処しましょう。

4:他己分析を行う

自分が人からどう見られているか、客観的な視点から自分を知ることが出来る”他己分析”を行うことは転職準備でおすすめの作業です。

自己分析や業界の情報収集を行う中で、「自分の強みは本当にこれでいいのか」「この仕事は自分に向いているのだろうか」と悩む中で、それらを確かめる手段の1つとして”他己分析”という方法があります。

誰に協力してもらうかは、家族や友人に聞くのが手っ取り早いです。例えば学生時代の部活に取り組む姿勢がどんなものだったのか、過去のエピソードから今までの経験や培われてきた考え方等を引き出し、自分がどんな人間であるのかという手がかりを集めます。

そこからは自己分析のステップと同じように言語化し、エピソードを絡めてアウトプットできるように準備をしましょう。

転職活動の期間が長引くリスク

転職活動の期間が長引くと、いくつかのリスクが出てきます。

離職して転職活動をする場合にその影響が顕著になりますが、一つはブランク期間が長くなってしまうことです。

例えば資格取得や短期留学といった何か明確な理由があればいいですが、単に退職してからの転職活動でそれが長引いてしまうと計画性がないのでは、と印象付いてしまう可能性があります。

他にも、離職して失業が認められれば、失業保険・雇用保険等といった生活費を賄う基本手当は受けることが出来ますが、それでも長期化してしまうと手当だけでは不十分になってくる可能性が考えられ生活的不安定な状態になるリスクがあります。

離職していなくても、単に転職活動が長引いてしまうと焦りが出てきて冷静な判断が出来ず、不本意な求人を選択してしまうという事も起こり得ます。

元から長期の転職活動を見込んでいればいいですが、時間をかけすぎても良くないという事は頭に入れておいた方がよいでしょう。

年代で変わる転職活動のコツ3選

ここまで転職活動におけるポイントを紹介してきましたが、年代別に押さえておくコツというものが存在します。20代、30代、40代のパターンで紹介しますので、ご自身の年代でのコツをおさえるようにしましょう。

1:20代の場合

企業が人材の選考をする際に重視する点は、大きく分けると4つあると言われます。

”ポテンシャル:基礎学力や素養、職務遂行力”、”スタンス:仕事に対する価値観”、”ポータブルスキル:業界問わず生かせる仕事の強み”、”テクニカルスキル:専門性が高く特定の領域で発揮されるスキル”の4つです。

20代の場合や第二新卒の方は経験が浅い為、ポテンシャルとスタンスが特に重視されますが、経験を積むごとにポータブルスキルやテクニカルスキルも必要とされてきます。これらの点を自己PRでしっかり伝えられるように準備しておきましょう。

また、職種をガラッと変えてしまうのは得策とは言えません。チャレンジは大切ですが、転職しやすさでしたら類似の業種・職務内容で応募を行うのがよいでしょう。

2:30代の場合

30代の方の場合は、中堅としての中途採用・中途入社となります。

その為、今までの仕事の成果・実績を軸に「どのように会社に貢献してきたか」をアピールすることが大切です。また広い視野で、自分がしてきた仕事が企業や社会にどのように貢献してきたのか、どう仕事を捉えているかをアピールすると評価される傾向にあります。

また職種によってはテクニカルスキルが問われます。主に面接で判断されますので、今までの経験から専門性の高いスキルとして何を持っているか、実績等を具体的に伝えられるように準備をしておきましょう。

3:40代の場合

40代になると、”ポータブルスキル”を前提に、より”テクニカルスキル”が重視される傾向になります。その為、多くの方が求人情報に書かれている”スキル・条件”の部分を鵜呑みにしてしまうことがあります。

例えば、「○○名以上のマネジメント経験」等といったスキル条件が示されている求人も多く見られます。しかし、それは前任者のスキルをそのまま当てはめただけということもあり、実際に必要なスキルではないということもあります。

これらのことから職務内容とスキル条件を比べてみて、「本当にそのレベルのスキルが必要か」ということを考えてみる必要があります。”テクニカルスキル”が重要視されるからこそ、意識的に応募する求人の幅を広げていくことが必要となってきます。

実際に40代で転職に成功している方は、求人情報の読み取りが上手く、応募する求人の幅も広げている傾向にあります。

転職活動期間はなるべく長引かせないようにしよう

先にも述べたように目安の転職活動期間を参考に、あまり長引かせないように注意しながら転職活動を進めましょう。

リスクもデメリットもありますから、計画的に転職活動を進められるよう、ご自身にあった手法を選択して転職活動を進めましょう。

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