大手企業に就職すると受けられる福利厚生制度・施設34例｜大手のメリットは？

大手企業の倍率の高さ

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「超売り手市場」と言われていた2020年卒就職市場ですが、大手企業の大卒求人倍率は0.42倍でした。この数字は、「求職者1人に対して、半分にも満たない0.42人の求人しかなかった」ということを表しています。

さらに、2020年卒就職市場全体の有効求人倍率は1.83倍だったという事を考えると、学生に有利と言われる売り手市場においても、大手企業への就職はとても難しいものだということが分かるでしょう。

大手企業に就職するメリット3つ

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「大手企業」には、特に明確な定義はありませんが、一般的には広い知名度を誇り、高い業界シェア率を持つ企業とされています。

そのため、知名度の高い企業に憧れる就活生は多く見られますが、実際のところ、大手企業に就職するメリットはどこにあるのでしょうか。

ここからは、大手企業に就職することで得られるメリットを3つご紹介します。

大手企業に就職するメリット1：絶対的な安定感がある

大手企業に就職する一番のメリットは、雇用や賃金支払い面での安定性の高さです。

大手企業は資本力が高いため、不景気でも、これまでの知名度や信頼度から資金調達がしやすく、経営破綻のリスクが小さいため、解雇される心配も少ない点が大きなポイントです。

さらに、事業を多角的に展開しているケースも多いため、ひとつの事業が縮小しても、別の事業へ人員を配転できるのも大手企業ならではの強みです。

大手企業に就職するメリット2：福利厚生・給料面が良い

大手企業に就職するメリットに、法定外の福利厚生が充実している点も挙げられます。

大手企業には、社宅や寮の完備・家賃補助・各種祝い金・人間ドックの費用補助などがあります。さらに、資産形成を支援する財形貯蓄制度、老後資金を支援する確定拠出年金制度、通常より掛金が安い団体保険もあります。

給料自体はベンチャーと比べて高いとは言えませんが、賞与額の高さや、福利厚生の金額換算分を加えると、高い待遇といえます。

大手企業に就職するメリット3：自然にビジネススキルが身に付く

働くために必要な知識やビジネススキルが自然に身に付くことも、大手企業のメリットです。これは、大手企業での研修・教育制度が充実していることの表れでもあります。

一般的に日本の大手企業は、会社の発展に貢献するポテンシャルのある社員を採用し、育成していく傾向にあります。

また、研修終了後は、配属先でのOJTや資格取得支援制度もあるので、給料をもらいながらビジネススキルを身に付けられる機会に恵まれています。

大手企業に就職するためのポイント6つ

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待遇面でのメリットが大きい企業は、学生からの人気も集まりやすく、就職倍率が非常に高くなるため、簡単に内定をもらうことはできません。

大手企業の就職内定を獲得するには、企業研究などの事前対策はもちろん、選考過程の各ポイントで押さえておきたいポイントがあります。

ここからは、大手企業に就職するために不可欠な6つのポイントをご紹介しますので、ぜひ参考にして下さい。

就職するためのポイント1：入念な自己分析が必要

まずは、入念な自己分析で、個性や価値観を熟知しましょう。

自己分析を疎かにすると、志望動機が浅く、説得力のないものになってしまうため、企業名や先入観で企業を選んでいると受け取られかねません。

大手企業はライバルが多いため、ペラペラな動機では太刀打ちできないでしょう。

常に自分を客観視し、時には第三者の力を借りながら自己理解を深め、希望する企業の中で、自分をどのように活かせるかをアピールしましょう。

就職するためのポイント2：インターンには必ず参加する

リクルート就職未来研究所の「就職白書2020」によると、採用を目的にインターンシップを実施している企業の割合は30.5％で、年々上昇の傾向にあります。

採用数におけるインターンシップ参加者の割合は23.4％で、4人に1人はインターンシップ参加者という結果が出ています。

インターンに参加することで、採用担当者の印象に残ることができれば、選考において有利になる可能性もあります。できるだけ参加しましょう。

就職するためのポイント3：2次募集以降も続けて応募する

大手企業には、2次募集、3次募集と長期的に採用活動を行なっているところもあります。

1次募集で内定を得られなかったとしても、次の募集のタイミングで再チャレンジ可能な企業もあります。

ただし、採用する側に大きな方針の変更がなければ、1次と同じ準備で選考に望んでも、評価が劇的に変わることは難しいでしょう。

ハードルは高いですが、高い熱意があるのであれば、気持ちを新たに準備を重ねてチャレンジしてください。

就職するためのポイント4：志望動機を念入りに考える

大手企業への就職の場合は、ほかの企業ではなく「なぜ」その企業を志望するのかが重要です。自己分析・企業研究を徹底して行ない、磨きをかけた志望動機を練り上げてください。

大手企業のメリットは、社会的ステータスや安定性にありますが、これらを志望動機とすると「大手ならどこでもいい人」という判断をされ、選考においては不利です。

大手企業は応募者が多いため、浅はかな企業研究ではほかの応募者との差別化は図れません。

就職するためのポイント5：OB訪問を活用する

OB訪問では、会社のホームページや説明会では得られない、具体的な事業の内容や雰囲気を知ることができます。ぜひ、ESや面接に活かしましょう。

「御社の企業理念に共感し」などという一般的な回答ではなく、「自分は○○を学んでいて、御社の事業の○○で、○○のように活かせると考えております。」といった、具体的で説得力のあるアピールをするためのヒントを得られる可能性があります。

OB訪問は積極的に活用しましょう。

就職するためのポイント6：自分の能力・アピールポイントを分析する

大手企業に就職するためには、「希望する企業で自分自身をどのように活かせるか」という分析も重要です。

企業が見ているのは、その人が「どれだけ入りたい気持ちがあるか」ではなく、「入社後に活躍できる能力があるか」です。

自分の能力と企業を結びつけたアピールポイントが見つかると、就職活動において、大きな強みとなります。

就職するためのポイントで触れた、「入念な自己分析」と合わせて実践して行きましょう。

就職すると受けられる大手企業の福利厚生制度・施設例34個

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大手企業に就職することで得られるメリットの1つである福利厚生制度について、34例を具体的にご紹介します。

福利厚生は企業により異なるため、大手企業からといってすべてが揃っているわけではありません。また、「こんなものもあるの？」という、大企業に入った人でないと知り得ないような制度もあります。

福利厚生面を重視して就職活動される方はもちろん、今まで福利厚生に興味がなかった方もぜひ参考にしてください。

大手企業の福利厚生制度・施設例1：残業代支給の不安が少ない

大企業では「不払い残業」がないようコンプランス管理を徹底しています。これは、不払い残業が発覚し、マスコミなどで報道されることによって、企業の社会的信頼が低下することを防ぐためです。

残業代の支給は法律で定められていることなので、「不払い残業」は労働基準法の違反行為になります。言わば、福利厚生の充実ではなく、法律の遵守です。

大手と中小の違いは、コンプライアンス管理体制の差と認識しておきましょう。

大手企業の福利厚生制度・施設例2：豊富な教育・研修制度

大手企業は、就職時の研修だけでなく、入社後の教育・研修制度が充実しています。

「階層別研修」と呼ばれる職能資格に応じた段階的な研修もあり、平行して専門的な知識を身につけるサポートもあります。

サポートの具体例としては、通信教育費、資格取得のための費用や受験料、セミナー参加費などの補助を受けられる制度が挙げられます。

他にも、選考試験に合格すれば、会社のお金で海外留学できる制度もあります。

大手企業の福利厚生制度・施設例3：社内図書館を利用できる

大企業の中には、社内図書館を利用できる企業もあります。仕事に関わる書籍を無料で借りられるので、その分の書籍への出費を節約できます。

なお、最近は社内図書館としての福利厚生ではなく、図書購入費補助を行なう企業が増える傾向にあります。

大手企業の福利厚生制度・施設例4：留学支援がしっかりしている

研修制度の中で海外留学制度について触れましたが、会社の費用で留学するのではなく、自己負担での留学を支援する制度もあります。

「自己啓発休暇制度」といいますが、自己成長目的の大学院入学・語学留学や、MBA取得留学などをする場合に、長期休暇の取得が認められる制度です。

こうした制度があれば、社会人になってからも勉強を続けることができます。退職した後のことを考えて、資格を取っておくのも良いでしょう。

大手企業の福利厚生制度・施設例5：社内食堂を利用できる

大手企業は規模が大きく、働く人も多いため、社内に食堂やカフェテリアを備えているところもあります。

もともとは社内食堂は、周辺に飲食店の少ない事業所や工場で働く従業員への昼食提供を目的に運営されていましたが、最近では社員のコミュニケーション活性化や健康増進などに目的が移っています。

健康に配慮したメニューなど、会社によってさまざまな工夫がされているので、興味のある方はチェックしてみてください。

大手企業の福利厚生制度・施設例6：通勤バスが出る

福利厚生のライフサポートの一環として通勤バスが手配されることもあります。

地方や郊外の事業所で、鉄道駅から離れている場合、通勤費としてバス代が支給されるのが一般的です。

たとえば、路線バスだと本数が限られるなど不便ですが、大手企業の場合は、社員に不便がないよう、福利厚生として通勤バスをサポートしてもらえる会社もあります。

自宅からの通勤距離が長い人は、志望する企業にこの制度があるか確認しておきましょう。

大手企業の福利厚生制度・施設例7：社内託児施設がある

大企業の中には、社内託児所を設置しているところもあります。

この施設には、育児休暇期間が終わったあと、子供を託児所に預けながら勤務を続ける必要がある子育て世帯の負担が軽減されるというメリットがあります。

託児所を導入する企業側の思惑には、女性活躍を推進するために、育児を理由とした退職者を減らしたいというものがあります。

社内託児施設がある企業は、女性が結婚・出産後も働きやすい環境があると考えられます。

大手企業の福利厚生制度・施設例8：社内診療所がある

大手企業の中には、社員の健康管理や健康増進を目的に、福利厚生の一環として社内診療所が設置されているところもあります。勤務中に体調が悪くなったときなど、近くに診察してもらえる場所があると安心です。

また、社内診療所がない拠点でも、メンタルヘルスなどの相談窓口やカウンセラーが配属されていて、無料で相談できる体制も整っている大手企業も多く見られます。

大手企業の福利厚生制度・施設例9：レクリエーション・運動会などのイベント

運動会・サークル活動・部活動・社員旅行などのレクリエーションに関わる費用は、福利厚生費として経費扱いにできるという性質があります。

そのため、近年では多くの企業で金額が増加の傾向があります。

特に大企業では、レクリエーション・運動会などの規模が大きく、魅力のある福利厚生となっています。

大手企業の福利厚生制度・施設例10：売店・コンビニがある

大手企業の中には、会社の施設内に売店やコンビニが入っていることもあります。すぐ近くにコンビニがあると、必要なものがすぐ購入できるため、とても便利です。

また、オフィスグリコのような、お菓子の置販がある企業もあります。

ちょっとしたことですが、職場の中に売店があると癒し空間にもなるので、こういう面も大手企業に就職する魅力と言えるでしょう。

大手企業の福利厚生制度・施設例11：労働組合の存在

労働組合は福利厚生ではありませんが、労働組合がある会社の方が福利厚生が充実している可能性があります。

これは、現在ある福利厚生は、労働組合の交渉により獲得した権利でもあるからです。

大手企業の労働組合は歴史が長く、組織化もされているため、会社との交渉力が高いと考えられます。福利厚生を維持しつつ、充実化していくためには、労働組合がある会社の方がよいでしょう。

大手企業の福利厚生制度・施設例12：社員旅行がある

社員旅行費用は福利厚生費として経費扱いにできますので、大企業に関わらず実施している企業は多いでしょう。

特に大企業では、総務部門の中に福利厚生を専門に担当する社員がいることもあるので、魅力のある福利厚生サービスが提供されることが多いと言えます。

大手企業の福利厚生制度・施設例13：有給休暇

「有給休暇」は福利厚生ではなく、法律で定められているものですので、大手企業に限ったものではありません。

しかし、大手企業の場合は、法律で定められている以上の有給休暇を取れるという会社も少なくありません。

さらに大手企業では、有給休暇以外にも特別休暇が用意されています。「特別休暇」と「育児休暇」について見て行きましょう。

大手企業の福利厚生制度・施設例14：特別休暇

大手企業には、法律で定められた有給休暇以外にも、さまざまな特別休暇が用意されています。

自分や家族の誕生日や結婚記念日に取れる「アニバーサリー休暇」何年かごとに定期的にまとまった休みが取れる「リフレッシュ休暇」、さらに女性の場合、月に決められた日数休める「生理休暇」などが一般的でしょう。

ほかにも、企業ごとに独自の特別休暇が用意されていますので、志望する企業の特別休暇もリサーチしておきましょう。

大手企業の福利厚生制度・施設例15：育児休暇

育児休暇は法律で子供が1歳になるまで取得できると定められていますが、大手企業では、法定を上回る休暇や、より柔軟な休暇取得ができるよう、制度が整っています。

また、復職後も子供の看護による休暇が認められたり、短期時間勤務制度があったり、ライフプランに応じた働き方が選べるのも大手企業のメリットです。

大手企業の福利厚生制度・施設例16：寮や社宅が付いている

多くの大手企業には、寮や社宅が付いてます。

大手企業は全国に拠点があることが多く、全国転勤を前提とした働き方に合わせて、柔軟に配置転換できるようにするのが理由です。

ただし、エリア限定社員などは対象外となることもあるため、注意は必要です。

寮や社宅は、通常の賃貸料と比べると格安に入居できるため、その分貯蓄にまわせます。金額換算すると大きなメリットと言えるでしょう。

大手企業の福利厚生制度・施設例17：家族手当が出る

「家族手当」は、配偶者や子供をもつ従業員に対して支給されるもので、「扶養手当・配偶者手当」といった名称の会社もあります。

家族手当は、多くの企業で導入されていますが、法定内の福利厚生ではないため、大手企業の方が充実していると言えます。

大手企業の福利厚生制度・施設例18：カフェテリアプラン制度

「カフェテリアプラン」とは、企業が社員にポイントを付与し、社員は福利厚生代行サービス企業が提供するサービスの中から、必要なサービスを選んで福利厚生を利用できる制度です。

利用できるサービスは、住宅補助・人間ドッグ、レク施設利用券などさまざです。必要なサービスを自分で選んで利用できる点が、利用する社員にとってメリットのあるサービスと言えるでしょう。

大手企業の福利厚生制度・施設例19：ボーナスがある

ボーナスは毎月の給与とは別に、夏・冬などに支払われますが、法律で定められているものでないため、必ず支払われるわけではありません。

ボーナス金額は会社の利益を原資に総額が決まり、個人業績に応じて配分されるため、大手の方が確実に支払われます。

みずほ総研によると、民間企業のボーナス平均は約34万円と予測されていましたが、日本経団連によると、大手企業の平均は約92万円であり、大きな差があることが分かります。

大手企業の福利厚生制度・施設例20：企業・確定拠出年金が出る

企業型確定拠出年金は、企業が掛金を拠出し従業員が運用する制度で、運用成績次第で将来受取る年金が変動します。拠出・運用・受給それぞれの段階で税制上の優遇が受けられる点がメリットです。

従来の確定給付型企業年金は、企業が運用していましたが、確定拠出年金では自分で運用できるため、ハイリスクハイリターンを狙うこともできます。

企業型確定拠出年金を導入する企業には大手企業が多いため、大企業のメリットと言えます。

大手企業の福利厚生制度・施設例21：退職金が多く出る

退職金の支払いは法律で定められているものではなく、企業ごとに支払い金額などが定められています。

導入率を見ると、大企業は93.6％であるのに対し、中小企業は72.0％ですので、大企業の方がもらえる可能性が高いです。

大卒社員の定年退職時の退職金相場を見ると、大企業が2489万円であるのに対し、中小企業は1,139万円と2倍以上の開きがあります。

多く支給される退職金は、老後の安心感にもつながるでしょう。

大手企業の福利厚生制度・施設例22：健康保険組合を持っている

大企業は健康保険組合を持っていることが多く、自営業者が加入する国民健康保険や中小企業従業員が加入する協会健保よりも、保障の充実した組合健保に加入できます。

組合健保には、ほかの制度にはない傷病手当金や出産手当金などの所得保障の機能が備わっています。

また、高額療養費の上限額が2万円となっているなど、民間の医療保険が必要ないほどの充実した保障がついているケースもあります。

大手企業の福利厚生制度・施設例23：持株会がある

株式を上場している大手企業の多くには従業員持株制度があり、持株会が資金を集め、定例的に株式を購入する仕組みとなっています。

持株制度は猶予天引きですので、意識することなく資産形成ができ、配当により資産を増やせるとともに、会社の株価が上がれば資産の拡大につながります。

持株会のある多くの企業では奨励金の付与があり、たとえば毎月10,000円拠出すると、毎月1,000円の奨励金がもらえるなど優遇されます。

大手企業の福利厚生制度・施設例24：融資制度

大手企業の多くには社内貸付制度があり、福利厚生の一環のため、一般の金融機関より低い1%～6%の金利で融資を受けられます。

仮に、借入額を30万円、返済期間3年、年利2％の元利均等返済として、銀行の金利6.7％のフリーローン返済額を比較してみましょう。

銀行フリーローンの毎月の返済額は9,222円ですが、社内貸し付けでは8,592円ですので、かなり有利な制度といえます。

大手企業の福利厚生制度・施設例25：格安の団体自動車保険・団体生命保険

団体契約では、損害保険会社と契約した会社が募集や集金を代行することで、自動車保険・傷害保険・医療保険などに安い保険料で加入できます。

また、団体契約の保険には、加入者人数や過去の保険利用実績に応じた最大30％の割引があり、大手企業ほど格安で加入できます。

団体扱契約は主に生命保険会社が取り扱っていて、契約自体は保険会社と個人で行ないますが、通常より割安な保険料で加入できます。

大手企業の福利厚生制度・施設例26：相談窓口がある

2020年6月1日に、改正労働施策総合推進法（パワハラ防止法）が施行され、大企業はハラスメント相談窓口の設置が義務化されました。中小企業については、現時点では「努力義務」で、2022年4月1日から義務化の予定です。

パワハラ・セクハラ・マタハラを受けたり、見たりしたとき、大企業には必ず相談できる窓口があるので、より安心して働く環境があると言えます。

大手企業の福利厚生制度・施設例27：拠出型企業年金が整えられている

拠出型企業年金には、確定給付型と確定拠出型の2つがあります。

確定給付型年金が在職時の平均月収などに応じて給付額が確定するのに対し、確定拠出型年金は、加入者の掛金が確定していて、運用実績に応じて給付額が変動します。

なお、前出の確定給付型年金については、中小企業でも中小企業退職金共済として利用できるので、大企業に限ったメリットではありません。

大手企業の福利厚生制度・施設例28：ATMが準備されている

大企業では、自社ビル内にATMがあったり、ATMがあるオフィスビルに入居していたりする場合が多く、メリットの一つと考えられます。身近な所にATMがあると、ちょっとした現金の入り用の際に便利です。

「便利さ」だけで言えば、コンビニにもATMはあるため、そこまで不便さを感じることは減っていますが、「社内にATMがある」ということはステータスになるでしょう。

大手企業の福利厚生制度・施設例29：ライフプランシミュレーション制度がある

大手企業では、福利厚生の一環として、ライフプラン研修やファイナンシャルプランニング相談などを行なっています。

ライフプラン研修とは、ワークライフバランスを考えた将来設計をするために必要な知識を習得するもので、通常であれば有料のサービスが、企業によっては無料で受講できます。

大企業は終身雇用を前提としていることが多いので、従業員がより豊かな暮らしができるよう、業務研修以外のサポートにも力を入れています。

大手企業の福利厚生制度・施設例30：観光スポットに保養所を持っている

軽井沢・熱海・箱根などのリゾート地に行くと、企業名のついた宿泊施設を目にすることがあります。大手企業は、リゾート地を中心に、社員とその家族が利用できる保養所をもっているので、比較的安い料金で利用できます。

最近では、維持管理費のかかる保養所より、会員制リゾートクラブとの契約に切替えるケースも増えていますが、大企業ならではの保養所を利用できることを、ステータスに感じる方多いでしょう。

大手企業の福利厚生制度・施設例31：健康教室が受けられる

経済産業省では、働き方改革とセットで健康経営を推進しています。健康経営とは「従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践すること」です。

健康経営の施策として導入されているものの1つに、外部講師による健康教室があります。外部の講師を招き、健康に必要な最新情報などを講義してもらうものです。

基本的には勤務時間内に開催されるので、給料をもらいながら健康知識を得られるのも、大手企業のメリットです。

大手企業の福利厚生制度・施設例32：ジムやトレーニング施設がある

大手企業が取り組む健康経営の施策の1つに、スポーツジムやトレーニング施設の利用料の補助があります。会社が契約しているスポーツジムを割引料金で利用できるので、とてもお得です。

このように、健康に働くことができる環境が用意されているのも、大手企業ならではのメリットと言えるでしょう。

大手企業の福利厚生制度・施設例33：エンタメチケットを安く購入できる

大手企業の多くでは、映画・舞台・コンサート・スポーツなどのエンタメチケットを割引き料金で購入できます。

さまざまなチケットをお得に購入できるので、舞台やコンサート鑑賞などが趣味の人にとっては、とても嬉しいメリットとなるでしょう。

大手企業の福利厚生制度・施設例34：サークル活動の補助が出る

会社が福利厚生目的で、社内サークル活動の活動費を負担する場合、福利厚生費として経費扱いにできます。そのため、大手企業に関わらずサークル活動の補助を出す企業は多く見られます。

大手企業は社員数が多いため、多種多様なサークル活動が行なわれていることも多く、自分の興味のある活動に参加することで福利厚生のメリットを得ることができます。

大手企業への就職を考えるときの注意点

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一般的に「大手企業は安定している」という漠然としたイメージが定着していますが、こうして具体的な福利厚生サービスを見ていくと、実際に中小企業では得られないさまざまなメリットを受けられることが分かります。

しかし、大手企業への就職には、メリットだけでなくデメリットも存在します。メリットとデメリットは、しっかりと把握しておきましょう。

ここからは、大手企業への就職を考える際の注意点を見て行きます。

大手企業だけに絞らないこと

自分に合った企業を見つけるためには、「大手企業=優良企業」という固定概念は捨て、大手企業だけに絞らない就職活動を展開して行きましょう。

大手企業は雇用が安定していて、充実した福利厚生がある反面、個人の意見が反映されにくく、成果を上げても、年功序列のため出世には時間がかかります。

一方、中小企業は、若手であっても挑戦できる環境があり、成果が報酬に直結しやすいため、高いやりがいがあります。

大手企業への就職を目指そう

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大手企業への就職はとても競争率が高いため、「なんとなく入りたい」という気持ちでは、就職内定を勝ち取れません。

大手企業の安定性や福利厚生は魅力的です。世間的な評価も高いですし、転職するときも大手企業のネームバリューは強みとなりますので、挑戦してみる価値は大いにあります。

この記事でご紹介したように、自己分析や企業研究を徹底して行なうなど、準備を万全にし、て選考試験に臨んでください。