外資系企業の特徴6つ！賃金体系・給料が高い？就活する際に知るべきこと

新卒の外資系企業への就職状況

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新卒で外資系企業を目指したいと考えている人が増えてきています。

これまで、外資系企業はあまり新卒採用に積極的ではありませんでした。理由は、専門の業種に対して即戦力になる人材が求められているためです。

最近では、コンサルティング企業や商社、IT企業などで、日本の関連企業と仕事をする場合に必要な、日本の習慣を知っている人材が求められるケースが増えています。

外資系企業が増えてきている現在、新卒で外資系企業に入ることは現実的な選択肢の中に入ってきています。

外資系企業の種類4つ

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新卒で外資系企業を志望する場合には、外資系企業の種類について知っておかなければなりません。

外資系企業は、日本にある企業と本体企業の関係によって、大きく4つの種類に分けられます。

外資系企業が一から創った企業なのか、日本企業との提携なのか、買収なのか、資本提携なのかによって、求められる人材は変わってきます。

就職の際には、それらの違いをよく理解しておく必要があります。

外資系企業の種類1：外資と日系企業による共同企業

外資系企業が日本に参入する際に、日本に既に同じような業種の企業が存在する場合、それぞれの強みを活かし、リスクを軽減するために出資しあって共同企業を創るケースがあります。

全く違う会社どうしが一つの企業になるため、企業の文化やルールのすり合わせが必要です。共同企業が立ち上がったばかりでは、すり合わせがうまくいっておらず、現場が混乱している場合も多いので注意が必要です。

新卒で入った場合に、日本側の文化が強めだと、外資系企業として期待している環境とは異なる場合があります。

共同企業では、住友スリーエムや富士ゼロックスなどが日本で成功しています。

外資系企業の種類2：外国企業が日系企業を買収した企業

外国企業が日本企業を買収する場合は、経営層は何らかのメリットを得ますが、現場では納得されないケースがあります。

買収された外資系企業に新卒で入る場合は、経営方針や組織風土がまだ定着していない、優秀な人材が辞めていっているなど、現場と経営の間で問題が起きているケースもあるので注意が必要です。

経営の方向性は買収した外国企業のものに近くなるので、それが合っている場合はお勧めです。

買収された企業も、買収するだけの価値があると考えられているので、将来性は望めます。

外資系企業の種類3：外国企業による日本法人を設立した企業

外国企業による日本法人が設立されている場合は、出資元の企業の風土、方針がそのまま展開されます。

日本法人のある外資系企業に新卒で入る場合は、日本的な経営は望めず、出資元の企業の考え方に合っていれば働きやすいです。

日本法人の位置づけは、出資元の企業の支社として扱われると考えるのが妥当でしょう。経営戦略や制度は出資元企業と同じか、ローカライズした場合でも強く意向を反映したものになります。

外国企業の日本法人として有名な例としては、日本マイクロソフトや日本IBMなどが挙げられます。

外資系企業の種類4：外国企業が日系企業と資本提携した企業

外国企業と日本企業の資本提携は、企業自体に魅力がありながら、経営などの力が低く、業績が悪化した場合などに行われます。

資本提携型の外資系企業に新卒で入る場合、企業風土や制度などは日本独自のままであるケースが多く、外資系企業としての魅力が感じられない場合もあります。

外資の資本参加や資本提携を受けている企業は驚くほど多く、東証上場企業の中でも日産自動車やマツダ、日立製作所、楽天、任天堂など100社以上あり、業種も多岐に渡っています

外資系企業の特徴6つ

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日本の中での振る舞いだけを考えてきた国内企業と違い、外資系企業は多くの国で自社の戦略、ブランドを展開させてきた実績があります。

日本とは異なる価値観、考え方で運営されるケースも多いので、日本企業と比べてさまざまな違いを実感することとなります。

ここでは、新卒で外資系企業を選択する時に理解しておくべき6つの特徴をご紹介します。

外資系企業の特徴1：人事の評価は短期的で成果主義である

外資系企業では、人事評価は成果のみで行われるケースが多く、目標の期間内に成果を達成できない場合は評価が下がります。

新卒であっても、与えられた目標を達成できない場合はリストラされる可能性があるので、それを意識して仕事を進める必要があります。常に一定以上のパフォーマンスを発揮し、企業の求める専門的な能力を磨き続けなければなりません。

外部要因による経営の困難によって、日本そのものからの撤退もあり得るため、安定した雇用も望めない点に留意しておきましょう。

外資系企業の特徴2：企業風土が外国風である

外資系企業は、あたりまえのことですが日本企業とものの考え方が違い、さまざまな面で独自の風土を持っています。

外資系企業の顧客は株主であり、株主の利益を重要視して活動します。

人事は能力主義、実績評価で、新卒社員であろうと一定以上のパフォーマンスを出せないものには退職が勧告されます。

報酬も実績によって決まり、年齢や性別による差は少なく、大きな成果を上げる者には破格の待遇が与えられる場合もあります。

ビジネスとプライベートは混同されず、残業や懇親会への参加が強制されるようなことはありません。

外資系企業の特徴3：専門性が強い傾向にある

外資系企業では、各人の専門性が重視され、企業内で教育して人を育成するという考え方はありません。

新卒でも、大学や経験で専門性の高い能力を持っていないと、採用されるのは難しいです。逆に年齢が若くても、専門的な知識、技術が十分と見なされれば、日本企業では与えられない地位と権限を得ることもできます。

専門の分野では自由度の高い権限が与えられ、専門外の管理などにリソースを割かれることはありません。

外資系企業の特徴4：賃金体系・給料が高い

外資系企業では、専門の能力で報酬が決められるため、新卒でも高い給与を得ることができますが、能力が不足していると見なされれば、給与が落とされたり、リストラされる場合もあります。

求められているのは、専門分野の中でのパフォーマンスなので、コミュニケーション能力やジェネラリスト的な能力はなくても評価に影響することはありません。

ただし外資系企業でも、資本提携のような形態だと、日本企業側の人事制度が残っており、日本企業と同様の報酬体系であるケースが多いです。

外資系企業の特徴5：実力主義である

外資系企業は実力主義、実績主義なので、新卒でもパフォーマンスが出せれば長年従事している先輩より高い評価を得ることができます。

能力があることが認められれば、より大きな権限と責任を与えられ、自己裁量で仕事を進める自由を得ることができます。

実力を発揮する分野は契約時に定められた分野に限られ、苦手な営業などの業務にリソースを使うことなく、得意分野のみで自分の能力を発揮することができます。

外資系企業の特徴6：意思決定の早さ

外資系企業では、経営者もその能力で選ばれており、株主の望む成果を得るために意思決定は他の部門や利益関係者の思惑にとらわれず、迅速に行われます。

経営者でも能力がないと見なされれば株主から辞任させられることもあるため、正確な判断を迅速に行うことが経営者に求められています。

経営者の判断が企業全体に反映させるスピードも求められるため、外資系企業の意思決定は常に速さをもって展開されます。

新卒が外資系企業への就活する際に知るべきこと3つ

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外資系企業が日本で新卒を採用するケースは増えてきていますが、まだまだ少ないです。

新卒で外資系企業への就活をする場合には、日本企業への就活とは違う部分がありますので、その点に注意して活動する必要があります。

外資系企業は経団連などの日本の組織に加盟していない場合が多いので就活のスタイルやスケジュールなどは大きく異なります。

就活する際に知るべきこと1：独自の採用スケジュールを持っている

外資系企業は経団連などに加盟していないケースが多いので、新卒で就活をする場合は企業ごとにスケジュールを確認しておく必要があります。

インターン制度をとっている企業が多いので、インターンとして実際に会社の雰囲気に触れ、自分がその企業でどのようなことをできるか確認するためにも、エントリーするのがおすすめです。

会社説明会は3年生の10月頃から行う会社が多いので、機会を逃すことなく参加するようにしましょう。

インターンシップの募集時期

外資系企業で新卒を採用する場合、インターン参加者の実際の行動を見て、採用につなげるケースが多いので、志望している企業のインターンには確実にエントリーしておきましょう。

3年の夏にサマーインターンとして募集されるケースが多く、6月頃にはエントリーが開始されますので、これを逃さないようにしましょう。

就活する際に知るべきこと2：英語を絡めた選考が入っている

あたりまえのことですが、外資系企業では英語の能力を試す選考が必ず入ってきます。

日本で募集する場合は、ネイティブに近い英語力は求められませんが、本社から送られる資料や情報、電話連絡はすべて英語ですので、それに対応できる英語力が求められます。

TOEICスコアは最低でも700点台、できれば800点以上は欲しいところです。

もちろん、その企業でキャリアを積みたいということであれば、ネイティブに近い英語力が求められることになります。

就活する際に知るべきこと3：日本企業との面接内容の違い

外資系企業を新卒で受ける場合の面接では、自分の長所や得意分野について、論理的に導いて伝えることが重要です。

実務経験のない学生に対しては、自分の能力を客観的に把握し、それを相手企業でどのように発揮し、どのようなキャリアプランを考えているのかを伝えることが求められます。

英語での面接がある可能性もあるので、英語で何を提供でき、どこを目指しているのかを明確に説明できるようにしておきましょう。

逆質問の面接が多い

外資系企業の就職面接では、就活者の意欲やアピール力を試すため、逆質問で進められるケースが多いです。

特に新卒の場合は、これまでの業務実績がないので、実際に業務に入った場合に問題解決を進めていく力を知るためにも、自分から質問項目を考えられる能力が試されます。

外資系企業の一例5つ

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外資系企業はかなり多くなっており、かつてのように高い英語力と学歴がなければ入れないということもなくなってきています。

ここでは、新卒者に人気の高い外資系企業の中から、5社をご紹介します。

外資系企業1：ネスレ日本

ネスレ日本は、ネスレブランドの食品や飲料を展開する外資系企業で、新卒の社員も定期で募集しています。

ネスレ日本では、製品開発や企画部門だけでなく、すべての部門でイノベーションが起こせる人材が求められており、既存の環境に安住することなく、より高い環境を目指せる人材に向いています。

外資系企業2：アクセンチュア株式会社

アクセンチュア株式会社は、ビジネスやITのコンサルティングを主業務とする外資系企業で、ビジネスごとに経験者を募集する形が多いですが、新卒採用も行っています。

ビジネスやITに関して専門的な知識を持っている人材が求められているので、大学で専門的な研究を行ってきた人でないと難しいでしょう。

外資系企業3：フィリップ モリス ジャパン合同会社

フィリップ モリス ジャパン合同会社はフィリップ モリスのたばこを扱っており、アイコスなどの電子たばこの販売に力を入れています。

新卒者にはインコンパスというインターンシッププログラムや、セールス＆マーケティングの育成プログラムが用意されており、知識を得ながら参加していくことができます。

外資系企業4：ABB株式会社

ABB株式会社はハードウェアからソフトウェアまで網羅するエンジニアリング企業で、100カ国以上で事業展開をしており、技術系の新卒には魅力的な外資系企業です。

中途採用、新卒採用とも積極的に行っており、高い技術力を持った強い意志と主体性を持って行動できる人材が求められています。

外資系企業5：マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社

マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社は、外資系企業の中ではトレーニングプログラムが充実しており、新卒で入ってもステップアップしやすい企業です。

3カ月程度のプロジェクトベースで動く仕事が多く、働く環境はかなり短いサイクルで変わります。

年齢、性別、国籍などに左右されることなく、本人の能力とやる気でキャリアアップを目指すことができます。

外資系企業の特徴を把握しよう

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外資系企業と一口に言っても、その成り立ちによって多くの種類があり、日本企業と変わらない体制の企業もあれば、実力主義で年齢や性別に関係なく活躍できる外資系企業もあります。

外資系企業ならではの特徴を理解し、新卒で入る場合のメリット、デメリットを把握したうえで就活に臨みましょう。